本リリースは、4月1日に企業が叶えたい夢を発信する、PR TIMES主催「April Dream」プロジェクトにて配信しました
BtoBマーケティングで日本を「ものづくり先進国」に!
~ 世界経済を加速させる価値創造の拠点とします ~
「グローバルの知見 × 日本文化」の両軸で世界へ価値を届ける、マーケットワン・ジャパンのApril Dreamです。
高度経済成長期に描いていた「輝かしい未来」。それは、過去のものではありません。今もなお、日本の企業や経済、文化は世界基準で見た場合、独自性ある価値にあふれています。
「マーケティングで日本企業の変革を実現する」
私たちマーケットワン・ジャパンは、BtoBマーケティングのプロフェッショナル集団として、今こそ、日本企業が持つ「真の価値」を世界に届け、日本を「ものづくり先進国」になる未来を実現することを、宣言します。
世界から評価される「日本だからこそ」の魅力
2023年現在、企業は自社の事業拡大だけでなく、次世代まで見据えた、持続可能性を持つ取り組みが求められるようになりました。
特に日本は「課題先進国」とも呼ばれ、少子高齢化、労働人口の減少など、社会構造的な困難に直面しています。
一方で、英フューチャーブランド社による国のブランド力を評価する「Future Brand Country Index 2019」では、日本がトップを記録しています。
高度経済成長期が過ぎた今現在においても、製品力や文化など、日本ならではの魅力に対する世界からの期待値がとても高いのです。
これは「日本が世界に誇る技術」「“和”を良しとする独自の価値観」など、これまで連綿と培われ、受け継がれてきた社会基盤があればこそでしょう。
出展:https://www.futurebrand.com/uploads/FCI/FutureBrand-Country-Index-2019.pdf
「グローバルの知見 × 日本文化」の両軸で、世界へ価値を届ける
40年ほど前、米社会学者のエズラ氏(Ezra Feivel Vogel)によって初版が発行された『ジャパン・アズ・ナンバーワン』では、日本企業の強みとして、以下の要素が挙げられています。
・長期的な展望に立った経営判断
・集団で知識を追求する姿勢
・従業員の働きぶりと自尊心
これは今もなお、日本的経営の根幹にある企業風土であり、世界に誇れる“強み”といえるでしょう。
そのような強みを持つ日本企業がBtoBマーケティングを強化すれば、さらに市場価値を高め、製品の売上向上につながることは疑いの余地がありません。
欧米を中心に体系化されたマーケティングの視点を取り込むことで、日本的経営そのものにも、かつてないインパクトを創出可能。
さらに「グローバルの知見 × 日本文化」に基づいた経営事例は、世界に対して、さらなる経営手法のアップデートをもたらせるでしょう。BtoBマーケティングの強化は、自社の事業拡大だけが目的ではなく、世界の期待に応え、よりよい価値をもたらすためでもあるのです。これこそが、「ものづくり先進国」としての未来。
米系企業の日本支社だからこそ、海外の知見を日本企業へ「橋渡し」する役割を
私たちマーケットワン・ジャパンは、2006年に米ボストンから日本に進出して以来、「グローバルの知見 × 日本文化への理解」を、顧客サービスと自社運営の基本コンセプトとしてきました。
「グローバルの知見を活かし、日本独自の文化にフィットしたマーケティング手法を」
これは、当社が日本企業の成長を後押し続けてきた背景にある、基本的な理念です。 日本企業の持つ本質的な価値を活かし、クライアント企業の持続可能な成長に伴走し続けています。
この価値を信じ続けてきたマーケットワン・ジャパンだからこそ、BtoBマーケティングのエキスパート集団として、日本企業様が「最初に相談したくなるパートナー」となり、日本が「ものづくり先進国」になる未来を実現することを宣言します。
マーケットワン・ジャパン合同会社について
マーケットワン・ジャパンは「マーケティングで変革を実現するベストパートナー」を理念に掲げ、BtoBマーケティングの支援サービスを提供する、米ボストンに本社を置くMarketOne Internationalのグループ会社です。
「事業戦略を実現し、売り上げに貢献するBtoBマーケティング」実現の道のりを、アドバイザリーと実行支援の両面でお支えします。
会社概要
社名:マーケットワン・ジャパン合同会社
本社所在地:東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル16階
代表:山田 理英子
設立:
2006年10月:マーケットワン・ジャパン有限責任事業組合を設立
2021年5月:マーケットワン・ジャパン合同会社にて営業開始
事業内容:BtoB営業・マーケティングに関するコンサルティングと実行支援業務
「April Dream」は、4月1日に企業が叶えたい夢を発信する、PR TIMESによるプロジェクトです。